S&P500 (SPX) などの指数の週次Watchです。
指数チェック｜Weekly, 過去52週分
株価の動きチェック
ヒートマップ
1week
セクター動向
買ってみたい＆保有しているセクターなどの最近1年間の週足を眺めてみます。
グラフはInvesting.comで簡単に作れます。
感じたこと・思ったこと
データを見た感想を書き留めていきます。
参考書籍：FACT FULNESS, Hans Rosling
「FACT FULNESS 10の思い込みを乗り越え、データを基に世界を正しく見る習慣」、ハンス・ロスリング
この言葉、大事ですね。
「悪い」と「良くなっている」が両立することを忘れないようにしよう。
資本主義の全体的・長期的な成長の中で、一時的に調整が働く事がある。そういう歴史が繰り返されてきています。
指数を見て
過去1週間でS&P 500指数は1.4%の増加を見せており、投資家の信頼感が高まっていることを示しています。
US10年債利回りはわずかに下降しており、低リスク資産への投資需要がある程度継続していることを示唆しています。
VIX指数の大幅な下降は市場のボラティリティが減少しており、投資家のリスク許容度が増していることを示しています。
JPY/USDは小幅ながら下降しており、米ドルの強さが継続していることを反映しています。
ヒートマップから
GOOGとMETAの赤緑の対比が目立ちますね。
ChatGPTはこんなことを読み取ったようです。
テクノロジーセクターは好調で、特にNVIDIAが8.40%の大幅な上昇を見せています。一方、Appleは-3.41%と下落しており、消費者電子製品セクター内でも大きな変動が見られます。アマゾンの7.97%の上昇は、eコマースセクターの強さを示しており、特に消費者行動の変化や市場の期待に応えた業績が背景にあると考えられます。一方、Googleの-6.67%の下落は、市場の期待を下回る結果や競争の激化など、特定のニュースイベントの影響を受けている可能性があります。
GOOGについて
Googleの株価は、第4四半期の収益報告後に予想を下回る広告収入を報告したことで下落しました。この報告は、同社の収益の中核を成す広告ビジネスが予想に達しなかったことを示しており、市場の反応として株価が下落しました。広告収入は650億ドルで、658億ドルの市場予想に対して若干不足していましたが、これは前年同期の590.4億ドルからは増加しています。一方で、Google Cloudの収益は予想を上回り、前年比で26%増の約91.9億ドルを達成しました。
Alphabetは、クラウド事業の成長を続けており、特に人工知能の開発においてその重要性が増しています。しかし、広告収入の見通しについての懸念と、事業の効率化を図るためのリストラ策が投資家には重視されており、その結果として株価が下落しています。
また、同社はクラウドコンピューティング市場での市場シェア拡大に向けて努力を続けており、AmazonやMicrosoftの後塵を拝して第三位に位置しています。経営陣は、非優先プロジェクトの中止などを通じて、事業を合理化しコスト削減を図ることの重要性を強調しています。
こうした報告が株価に影響を与え、Alphabetの株価は報告後の取引で5%以上下落したと報じられています。
METAについて
メタ・プラットフォームズ（META）の株価は、期待を上回る収益報告とガイダンスの発表、新たな株主還元の開始を受けて20%以上急上昇しました。これにより、同社の市場価値は約2000億ドル増加し、株式市場史上最大の市場価値上昇を記録しました。第4四半期の調整後の1株あたり利益（EPS）は5.33ドルで、予想されていた4.94ドルを上回り、売上高も予想の390億ドルに対して401億ドルと予想を上回りました。さらに、メタは株式の買い戻し権限を500億ドル増やし、四半期ごとの配当を1株あたり0.50ドルとすることを開始しました。次期の売上予測については、336億ドルとされていた市場の予想を上回り、346億ドルから370億ドルを見込んでいます。
出典: Yahoo Finance
セクター動向
過去1年間のVanguard S&P 500 ETFのパフォーマンスを見ると、特にテクノロジーセクター関連のETF（QQQ）が堅調な回復を遂げています。
Extended Duration Treasury ETF（EDV）もちょっと持ち直したか。
日本もインドも上げてますね。中国以外の株式市場にお金が流れているような、そんな気がします。
AI(ChatGPT4)との雑談
質問
METAって今まで配当出していましたっけ？
回答
いいえ、メタ・プラットフォームズ（以前のフェイスブック）はこれまで配当を出していませんでした。しかし、最近の決算報告で、同社は株主に対するリターンの取り組みとして、四半期ごとに0.50ドルの配当を開始すると発表しました。これは同社にとって新たなステップであり、投資家にとっては肯定的なサインと捉えられる可能性があります。
引用元
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