S&P500 (SPX) などの指数の週次Watchです。
指数チェック|Weekly, 過去52週分
株価の動きチェック
ヒートマップ
1week
セクター動向
買ってみたい&保有しているセクターなどの最近1年間の週足を眺めてみます。
グラフはInvesting.comで簡単に作れます。
感じたこと・思ったこと
データを見た感想を書き留めていきます。
参考書籍:FACT FULNESS, Hans Rosling
「FACT FULNESS 10の思い込みを乗り越え、データを基に世界を正しく見る習慣」、ハンス・ロスリング
この言葉、大事ですね。
「悪い」と「良くなっている」が両立することを忘れないようにしよう。
資本主義の全体的・長期的な成長の中で、一時的に調整が働く事がある。そういう歴史が繰り返されてきています。
指数を見て
1. S&P 500と米10年債利回り
- S&P 500は先週から0.6%の上昇。ドル建てで最高値更新中。
- 米10年債利回りは3.75%に上昇しており、金利の上昇が投資家心理に影響を与えている可能性が考えられます。債券市場の動きにも注目が必要です。
2. VIX指数
- VIX指数(恐怖指数)は16.96で、5%の上昇が見られます。ボラティリティがやや上昇しており、株式市場の不安定さが若干増しています。ただし、VIXがまだ20を超えていないため、極端なパニック状況ではありません。
3. 為替 (JPY/USD)
- 円安ドル高が進行しており、為替レートは145.08で、前週比1.6%の円安。日本市場においては輸出企業にとってプラスの要因となる反面、輸入コストが増加するため消費者や内需企業に影響が出る可能性があります。
ヒートマップから
- NVIDIA (NVDA)が今週+4.66%と大きく上昇。半導体セクターの強さが引き続き確認されました。他にもAMDが+5.39%と好調。
- 一方、ヘルスケアではLLY (Eli Lilly)が-4.74%の大幅な下落が目立ちます。同セクター全体では、JNJやMRKもそれぞれ-1.68%、-2.97%と弱含みです。
- TSLA (Tesla)が+9.32%の急上昇を見せており、自動車業界での強い動きが目立ちます。これに伴い、関連セクターも好調でした。
セクター動向
- VGT (テクノロジー) テクノロジーが続伸。大手企業の中ではMSFTが-1.67%と下落していますが、依然として多くのテクノロジー企業が強いパフォーマンスを維持しています。特に半導体関連が好調。
- VFH (金融) 今週は下がる。
- QQQ (Nasdaq100) VOOと差をつけて上昇。
- VOO (S&P500) 最高値更新。上昇の勢いはスローダウン。
- INDA (MSCIインド株) 上昇。
- XLRE (米不動産) ちょっと下がってきたか。
- VT (世界株平均) これが世界株平均の動き。
- GLD (金) 金も上がっている。
- VWO (新興国株) 今週の勢いは一番強いかもしれない。中国政府の補助がなされるようです。
- VHT (ヘルスケア) 今週は大きく下げる。
- JP225 (日経平均株価) だんだん順位は落ちていく感じ。来週は暴落ですかね。残念。
- EDV (米国超長期債) また少し下がっている。
- LQD (米国社債) BNDと少しさがついてきたか、平行か。
- BND (米国債) じわじわと上がる。
- VDE (エネルギー) また下がる。サウジアラビアが原油増産するのか。
- TREIT (東証REIT指数) ずっと横ばい。こういうときが買いどきなんだろうか、わからない。
AI(Perplexity)での検索
日本の政治ネタも有りましたので、ちょっと調べてみます。
石破総裁就任による、日本および世界株式市場への影響は?
石破茂氏の自民党総裁就任と首相就任による日本および世界株式市場への影響について、以下のポイントが挙げられます:
短期的な市場反応
石破氏の勝利を受けて、市場はいったん調整局面に入る可能性があります:
- 「高市トレード」の巻き戻しが起こり、株価が一時的に下落する可能性があります。
- 金融緩和継続を期待していた投資家の間で、一時的に悲観的なムードが広がる可能性があります。
中長期的な見通し
しかし、中長期的には以下の要因により、株式市場にはポジティブな影響が期待されます:
政策の継続性
- 石破氏は現政権からの大きな路線変更はしないと見られており、市場の安定につながる可能性があります。
- 日銀の金融政策に関しては、現在の方向性を大きく変えることはないと予想されています。
支持率と政局安定
- 石破氏は世論調査で高い支持率を得る可能性があり、これが政策評価の向上につながる可能性があります。
- 政局が安定すれば、海外投資家の買いを誘発しやすくなります。
選挙への期待
- 早期解散総選挙への思惑が強まれば、「選挙は買い」の傾向から株価上昇の可能性があります。
具体的な市場予測
- 日経平均株価は12ヶ月先に42,000円程度で推移すると予想されています。
- 年初来高値を試す場面も想定されています。
グローバル市場への影響
石破政権の誕生は、日本市場に直接的な影響を与えますが、世界市場全体への影響は限定的と考えられます。ただし、以下の点に注意が必要です:
- 日本の政策変更が円相場に影響を与え、間接的に他の通貨や株式市場に波及する可能性があります。
- 日本の経済政策の方向性が、アジア地域の株式市場のセンチメントに影響を与える可能性があります。
総じて、石破政権の誕生は日本株式市場にとってはニュートラルからやや前向きな影響があると予想されますが、世界株式市場全体への大きな影響は限定的と考えられます。
引用元
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