こんにちは、株もっちーです。
月曜日は、VISUAL CAPITALISTなどから、気になるファクト・事実・データの話題を取り上げてみます。
国ごとの Top 1% に入るための必要資産 をビジュアル化
気づいたこと
| Countries | Region | Wealth (USD) | Population |
|---|---|---|---|
| 🇲🇨 Monaco | Europe | $12,883,000 | 36,297 |
| 🇱🇺 Luxembourg | Europe | $10,832,000 | 654,768 |
| 🇨🇭 Switzerland | Europe | $8,509,000 | 8,796,669 |
| 🇺🇸 U.S. | N. America | $5,813,000 | 339,996,563 |
| 🇸🇬 Singapore | Asia | $5,227,000 | 6,014,723 |
| 🇸🇪 Sweden | Europe | $4,761,000 | 10,612,086 |
| 🇦🇺 Australia | Oceania | $4,673,000 | 26,439,111 |
| 🇳🇿 New Zealand | Oceania | $4,574,000 | 5,228,100 |
| 🇮🇪 Ireland | Europe | $4,321,000 | 5,056,935 |
| 🇩🇪 Germany | Europe | $3,430,000 | 83,294,633 |
| 🇫🇷 France | Europe | $3,273,000 | 64,756,584 |
| 🇭🇰 Hong Kong SAR | Asia | $3,094,000 | 7,491,609 |
| 🇬🇧 UK | Europe | $3,070,000 | 67,736,802 |
| 🇮🇹 Italy | Europe | $2,548,000 | 58,870,762 |
| 🇪🇸 Spain | Europe | $2,468,000 | 47,519,628 |
| 🇯🇵 Japan | Asia | $1,971,000 | 123,294,513 |
| 🇨🇳 China (mainland) | Asia | $1,074,000 | 1,425,671,352 |
1番お高いのが、モナコで$12.9M。 30%の住人がミリオネアだそうです。
日本 $2.0M (USD) でした。約3億円です。 ミリオネアが多い割にビリオネアが少ない国なんで、そんなもんかという感じ。 日本人のマインドのか国力なのか、ちょっとさみしい。
U.S.よりも抜けているのが、ルクセンブルクとスイス、このあたりの国は給与もかなり高いという記事を何処かで見ました。 ただそれにしても、これだけの資産を築こうとすると、この1%の人たちは労働者ってわけじゃないんだろうな。
行動したこと
労働者を続けていたら、日本でもトップ1%は難しいでしょうね。
ただ、雇われ労働者はやめたいけど、トップ1%になりたいとも思わない、中途半端な存在が私です。 こういう人が多いということを示すデータなのかもしれない。 そんなことを妄想していました。
AI(ChatGPT4)との雑談
質問
日本の格差が比較的小さいことを示すデータのように思います。日本は資本主義社会としてはまだまだ格差が広がる方向に進むと想定しますが、どう思いますか。
回答
国ごとのトップ1%に入るために必要な資産をビジュアル化することは、経済的不平等を理解する上でとても興味深いアプローチです。特に、モナコやルクセンブルク、スイスなどの国でトップ1%に入るために必要な資産額が高いことは、それらの国の経済状況や税制、さらには生活コストなどにも深く関わっていますね。
日本が約2.0M USD（約3億円）というデータも興味深いです。日本にはミリオネアは多いものの、ビリオネアが比較的少ないというのは、確かに日本人のマインドや国の経済構造に由来する部分が大きいかもしれません。個人主義が強い国と比較すると、日本はまだまだ集団主義的な価値観が根強いように感じられます。それが経済的な格差をある程度抑える方向に作用しているのかもしれませんね。
ルクセンブルクやスイスなどの国々が高収入で知られているのも、その国々が提供する質の高い生活や安定した経済環境を反映していると思います。これらの国でトップ1%に入るためには、一般的な労働収入だけではなく、投資や事業からの収益など、多様な収入源が必要になることでしょう。
これらのデータを通して見ると、世界の経済状況や個々の国の特性がより鮮明になりますね。経済的な観点から見た世界は常に動いており、それを追いかけることは刺激的であり、同時に学びがいもあります。
日本の格差が比較的小さいというのは、多くの指標や観察からも支持される見解です。例えば、所得分配の平等さを測る一つの指標であるジニ係数では、日本は他の先進国と比較しても比較的低い数値を示します。これは、所得格差がそれほど大きくないことを意味します。また、教育の機会均等や社会保障制度の充実が、日本における比較的低い所得格差を支えています。
しかしながら、グローバリゼーションや技術の進歩、人口構造の変化（特に高齢化）、非正規雇用の増加など、今後の日本を取り巻く環境は、所得格差を広げる方向に働く可能性があります。これらの変化は、職種や産業、世代間での収入の不均等を引き起こすことが予想されます。また、高度なスキルを持つ労働者とそうでない労働者との間で、収入格差が広がる可能性もあります。
対策としては、教育の機会均等をさらに推進すること、社会保障制度の見直しを含めた所得再分配の強化、非正規雇用者の保護と待遇改善、そして高齢者だけでなく若年層への投資を拡大することなどが挙げられます。これらの施策は、格差の拡大を抑え、経済的な公正を促進するために重要です。
最終的に、日本が格差を広げる方向に進むかどうかは、政策決定者の対応と、社会全体の価値観や選択に大きく左右されます。格差を縮小し、経済的公正を実現するための意識と努力が求められるでしょう。
引用元｜VISUAL CAPITALIST
いろいろなデータが凝ったグラフで見ることができます。眺めるだけでも面白い。
Wealth Needed to Join the Top 1%, by Country
まとめ
目指すトップの一つに資産額があるということに気づきました。
このあたりはお金が汚いものと洗脳された状態での教育では意識されない気がする。 もっと若い頃から潜在的に意識していれば、変わっていたかもしれないですね。
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